貯金がないとどうなる?貯金がない人の割合やおすすめの節約術をご紹介!
毎日の生活で精一杯で、貯金に回す余裕資金なんてない・・・そんな声を耳にすることがあります。

貯金がないと病気やリストラなどいざという時の出費に対応できないため、不安ですよね。また、貯金がないまま老後を迎えれば、年金だけで生活しなければなりません。貯金がないことによって、医療・介護で受けられるサービスが限定されてしまうこともあります。

今回は、まず統計データをもとに現代の貯金事情を分析します。その後、貯金がないデメリットから、「貯金がない」を打破するおすすめの貯金術を4つご紹介します。

貯金は意識次第で、どんな年代からでも始めることができます。すぐに実践できる節約方法も多数紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

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貯金がない層が増加?現在の貯金事情

不景気が続き格差が拡大する中で、貯金がない層は増加しているといわれています。
まず、現在の貯金事情について統計データを元に分析します。

貯金がない夫婦は2割強

貯金がない人はどのくらいの割合存在するのでしょうか。

2018年の単身・二人以上世帯の家計の金融行動に関する世論調査によると、金融資産を保有していない人の割合は下記の通りです。
二人以上世帯 22.7%
単身世帯 38.6%
(参考:金融広報中央委員会「単身世帯の家計の金融行動に関する世論調査」「二人以上世帯の家計の金融行動に関する世論調査」)

単身世帯の方が貯金がない人の割合が高いという結果になりました。また、二人以上世帯の2割強、つまり5人に1人が貯金がないということがわかります。

年代別の貯金額の中央値

同調査から、世帯主の年代別の貯金額の中央値を抜粋しました。

中央値とは、データを並べた時ちょうど中央に位置する値のことです。平均値だと、突き抜けて貯金額の高い世帯が1つでもあれば、全体の平均値が引き上げられてしまいます。

それに対し、中央値は極端な値の影響を受けないため、より実態に近い情報を得ることができます。

二人以上世帯の貯金額

二人以上世帯の貯金額の中央値は、下記の通りです。
世帯主の年齢 金融資産の中央値(万円)
20歳代 111
30歳代 382
40歳代 550
50歳代 900
60歳代 1,000
(参考:同資料)
無職の高齢夫婦の収入・支出分析を行った2017年の総務省の家計調査報告では、年金だけでは老後の生活資金をまかなえないことがわかっています

そのため、老後に向けて着々と貯金をしている様子がうかがえます。60歳代では、20歳代の10倍近い貯金額を保有していることがわかりますね。

単身世帯の貯金額

単身世帯の貯金額の中央値は、下記の通りです。
世帯主の年齢 金融資産の中央値(万円)
20歳代 5
30歳代 40
40歳代 25
50歳代 100
60歳代 500
(参考:同資料)
単身世帯の貯金額は、二人以上世帯の貯金額より少ない傾向があります。働き手が一人であること以外に、職業や就労状況も影響を及ぼしていると考えられます。

貯金をしている人の金融資産の内訳

同調査で金融資産を保有している世帯の、金融資産の内訳は下記の通りです。

二人以上世帯

二人以上世帯
貯金がある二人以上世帯の金融資産内訳は、預貯金や生命保険の割合が高く、リスクの低い貯金方法を選んでいるようですね。家族の有無が心理に影響を及ぼしているといえるでしょう。

また二人以上世帯では生命保険の割合が高く、個人年金の割合が低いことがわかります。二人上世帯は、老後の備えだけでなく万一の場合の家族に対する保障を重視していることがうかがえます。

単身世帯

単身世帯
(参考:同資料)

一方単身世帯で貯金をしている人の金融資産を見てみると、株式や投資信託の割合が高いことがわかります。

単身世帯はリスクが高くとも、リターンの期待できる投資を積極的に行っているようですね。

また単身世帯では、生命保険と個人年金保険の割合があまり変わらないのも特徴として挙げられます。

貯金がないことによる3つのデメリット

貯金がないことによる3つのデメリット
ここまで、統計データを元に現代の貯金事情について解説しました。

二人以上世帯・単身世帯ともに貯金がない世帯は一定数存在します。しかし、貯金がないことには当然デメリットが存在します。

貯金がないのは良くないことだと認識しているけど、なかなか貯金できないという方は貯金がないことによるデメリットを理解しましょう

その上でリスク回避のために必要な貯金を家計の中から捻出していくことをおすすめします。

病気や介護・リストラのリスク

まず貯金がない状態での大きなデメリットとして、病気やケガ、介護やリストラといったリスクに備えられないとい点が挙げられます。医療保険に加入していれば入院給付金や診断一時金を受け取れることもありますが、保険で出費のすべてまかなうのは難しいのが実情です。

貯金がないと、突然の病気やケガの際にお金のことが気にかかってしまい、安心して治療に専念することができません。また、病気やケガによっては、お金がないことで治療の選択肢が限られてしまう場合もあります。

病気やケガのリスクは自分に限らず、配偶者や子供・両親など家族全員にいえることです。

まだ元気だと思っていた両親の介護が突然始まることもあります。介護が始まると、介護費用はもちろん、自分自身が働くことのできる時間が制限されることもあります。

そんな時も、貯金があれば落ち着いて転職を検討したり、利用できる介護サービスを調べたりすることができるでしょう。

病気やケガの他に、リストラや会社の倒産といったリスクも存在します。リストラや会社の倒産は簡単には予期することができません。ある日突然そんな事態に陥ったとき、貯金がないと大きな不安に駆られるでしょう。

ライフイベントを迎えられない

貯金がないと、ライフイベントを迎えられないことがあります。

結婚や子育て、住宅の購入といったライフイベントには、まとまった支出がつきものです。貯金があれば実現できたライフイベントも、貯金がないことによって制限されてしまうのは悲しいことです。

特に子育ては非常にお金のかかるライフイベントです。出産費用・教育費用をあわせて、子供が独立するまでには数千万円がかかるといわれています

子供が既に独立している場合も、貯金がない状態では子供に何かあった時や結婚・出産を迎える時、親として援助することができません。貯金がないことでライフイベントが制限されると、子供の人生も大きく影響を受けます。

子供の幸せを考えるなら、ある程度の貯金額は必要といえるでしょう。

老後の生活が不安

老後の生活が不安
2017年の総務省の家計調査報告(*1)によると、高齢夫婦が受け取る年金の月額平均は約19万円です。

月額19万円で夫婦2人で生活していくのは簡単なことではありません。同調査では、高齢夫婦の支出は年金の月額平均を上回るという結果も報告されています。

貯金がないと、老後は年金の範囲内で生活していくことになります。また、夫婦それぞれの医療費や介護費用が家計を圧迫します。さらに、家や車の修繕費用、家電の買い替え費用が発生することもあります。

貯金がないと心の余裕がなくなることから、夫婦の行き違いが起きやすいともいわれています。老後に入ってから熟年離婚する夫婦も少なくありません。貯金がないことで、本来穏やかに過ごせたはずの老後が孤独なものに変わってしまう可能性すらあるのです。

老後の生活の不安を取り除くためには、今から老後の生活をイメージし、必要資金を貯金していくことが大切です。

*1:2017年の総務省の家計調査報告

「貯金がない」を打破する簡単貯金術

「貯金がない」を打破する簡単貯金術
ここまで、統計データから見る貯金事情や、貯金がないことによるデメリットについて解説しました。貯金がないデメリットを理解し、今からでも貯金を始めることが大切です。

まずは現状の収支把握・目標貯金額の設定を行った上で、節約を始め、貯金に繋げていきましょう。続いては、それぞれのステップについて順番に解説していきます。

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現状の収支を把握する

貯金を始めるにあたって、まずは現状把握をしましょう。家計簿をつけて一カ月の収支を見える化することで、何にどのぐらいお金を使っているかを知ることができます。

家計簿をつけることで、被服費や美容費、飲み物代など、普段意識していない項目が意外と大きな割合を占めていることに気づくことがあります。収支把握は無駄遣い防止に効果的といえるでしょう。

家計簿をノートでつけるのが面倒な人は、家計簿アプリの活用がおすすめです。領収書を写真に撮るだけで、品目と金額を自動で取り込んでくれるアプリもあります。

効果を実感することは節約のモチベーションアップにつながります。効果測定のためにも、節約を実施しながら家計簿は継続してつけていくことをおすすめします。

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目標貯金額を決める

貯金を始めるなら、目標貯金額を決めることが重要です。定年退職までにどのぐらいの金額を貯めたいのかを決め、逆算して毎年の貯金額を出しましょう。

定年退職までの目標金額は、老後の生活資金をもとに考えます。定期的に送られてくる「ねんきん定期便」を見れば、将来受け取れる年金額がわかります。

将来受け取れる年金額と、現状かかっている生活費を見比べ、足りない分が貯金で補わなければならない金額です。

2017年の総務省の家計調査報告(*1)によると、無職の高齢夫婦の世帯では、年金と生活費を見比べると月額平均5万5000円が不足しています。

定年退職後25年分の生活費を補てんするとすれば、定年退職する時点で最低でも1650万円の貯金が必要ということになります。

また、実際には医療費や介護費用、修繕費などが加わると予想されます。1650万円は最低限の金額として、余裕のある目標貯金額を設定することが大切です。

*1:同資料

無駄遣いを防ぐ

現状の収支を把握し目標貯金額を決めたら、次はいよいよ節約のステップに進みます。目標貯金額から逆算し、毎年いくら貯金する必要があるかを計算しましょう。そして、現状の支出項目を見直し、必要な貯金額を捻出します。

節約をする時は、支出項目を分析して優先順位を決めることが大切です。支出に占める割合が大きい項目、削りやすい項目から節約を実践しましょう。

節約では冷蔵庫の開け閉めや蛇口のひねり方、コンセントを外すといった細々した工夫以上に、無駄遣いを防ぐことが大切です。日々節約に取り組んでいると、ストレスから大きな買い物をしてしまうことがあります。

実際に収支を確認すると、節約した金額以上に買い物でお金を使い、本末転倒になってしまっていることも少なくありません。そうならないためにも、無理のない節約を続け、無駄遣いを防ぐことを仕組み化しましょう。

たとえば、必要な分だけ財布にお金を入れて持ち歩くといった工夫があります。念のためにと財布に大きな金額を入れていると、知らずに気が大きくなり、必要のない物まで購入してしまうことがあります。

日々のちょっとした工夫で、無駄遣いを防止していきましょう。

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電気代やガス代などの固定費を見直す

電気代やガス代などの固定費を見直す
貯金のために節約をするなら、固定費の見直しは欠かせません。固定費の見直しには手続きが必要な場合が多いので、面倒に感じることもありますが、一度見直しをかければその後はずっと節約効果が得られることになります。

家計における固定費には、保険料・通信費・水道光熱費などいくつかの項目がありますが、今回は水道光熱費について見ていきましょう。

水道光熱費は、固定費の中でも見直しができないと思い放置されていることの多い項目です。しかし、水道光熱費も節約することができます。

まず電気代は自由化された影響により、電力会社は自分で選べるようになりました。さらに、電気とガスのセット割など、使い方に応じたプラン選択で、電気代を節約できることがあります。

また、プロパンガスは契約会社によって料金の差が激しいという特徴があります。契約会社を変える手続きをするだけで一気にガス代が下がり、固定費を削減できるかもしれません。

年間8万円もの節約に成功したというご家庭も中には存在します。無料で契約会社ごとのガス代を見積もってくれるサービスがあるため、気になる人はぜひ活用してみてください。

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まとめ

まとめ
貯金がない人の割合や現代の貯金事情、貯金がないデメリットについて解説しました。また、「貯金がない」を打破するための効果的な貯金術も紹介しました。

貯金がない時は、とてもお金が貯まるイメージは持てないかもしれません。しかし、目標を決めて行動を起こすことで、貯金がない状態は意外と簡単に脱することができます。まずは自分にできることから始めることが大切です。

節約において、固定費の見直しは早めに検討したい項目です。見直しのタイミングが遅くなるほど余計な出費が発生するため、真っ先にチェックしましょう。

特にガス代は、契約会社を変えるだけで大幅に節約できる可能性があります。プロパンガス料金を無料で見積もりができるので、まずは金額を確認してみてください。

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