ストエネ（グランデータ）の評判とは？「電気料金が異常に高い」は本当か？

今回は新電力の株式会社ストエネを取り上げます。ストエネの料金プランの詳細からユーザーの口コミや評判、さらには他社プランとの比較まで徹底解説します。

ストエネは市場価格に連動する料金プランのため、電気料金が高くなる可能性も否定できません。しかし解約金がかからないため、電気料金が高くなったと感じたら気軽に他の電力会社に切り替えることができます。

株式会社ストエネは、株式会社光通信の子会社であり、小売電気事業には2019年から参入しています。電力サービスの提供においては、独自の料金調整やサービス内容が特徴となっています。

ストエネは、2023年11月に社名を「株式会社グランデータ」から「株式会社ストエネ」に変更しました。ただ、提供する電力サービスや料金プランに変更はなく、すでに契約している顧客はそれまでと同条件でサービスを利用し続けられます。

ストエネの電力サービスは沖縄と一部離島を除く日本全国で提供されています。いわゆる9電力（北海道・東北・東京・中部・北陸・関西・中国・四国・九州）の供給エリアをカバーしており、多くの消費者が自分の居住地域でサービスを利用できます。

ストエネは多様な料金プランや解約金のない契約条件など、利用者にとってのメリットも多い一方で、料金の変動に関する問題などが指摘されています。最近、ニュースやSNSで取り上げられたトピックを紹介します。

では各トピックについて詳しく説明します。

ストエネは2023年1月以降、多くの顧客から想定を大きく上回る高額な電気料金の請求があったという指摘を受けています。この高額請求の主な理由として、ストエネは以下の2点を強調しています。

この高額請求に関連して、カスタマーセンターへの問い合わせが急激に増加し、電話が繋がりにくい状況が発生。多くの顧客が解約手続きを含む様々な問い合わせを行おうとしましたが、対応が追いつかない状況となりました。

参考：日テレNEWS NNN

ストエネは勧誘行為についても批判を受けています。実際に勧誘を行った委託先企業が、他の電力会社に似せた文言で宣伝していたことが発覚し、問題となりました。

また「料金が安くなる」と言われ加入したが、実際に安くなったのは初回の請求のみだったなど、誤解を招く説明についても顧客から不満が寄せられています。

参考：NetIB-News

2023年6月、ストエネは経済産業省の電力・ガス取引監視等委員会から業務改善勧告を受けました。この勧告は、電気料金の計算方法の変更に関する説明が不十分であったことに起因します。

ストエネは顧客に対しショートメッセージ（SMS）で通知を行いましたが、同委員会から「変更内容が記載されておらず、それだけで内容を理解することは困難」と指摘されました。

これらの問題に対し、ストエネは「料金の仕組みに問題はない」とした上で、より分かりやすい料金体系に見直すと発表しました（2023年5月利用分から）。ただ重要なのは、消費者自身がきちんと料金プランの特徴を理解した上で電力会社と契約することです。

参考：ITmedia NEWS

電力会社を切り替える上で、実際に利用している方の「生の声」は非常に重要な判断材料となります。しかし、インターネット上には様々な情報が溢れており、どの口コミを信じれば良いか分からない、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこでエネピでは、ソフトバンクでんきの利用者を対象に独自のアンケート調査を実施しました。個人の体験に基づいたリアルな声を通じて、ストエネの実態に迫ります。

全体として、スマートフォンのアプリやマイページの利便性の高さが多くの利用者から評価されています。一方で、料金の透明性や一部の顧客対応において課題が残る結果となりました。

利用者は特に以下の点を高く評価しています。

• アプリ・マイページの利便性：いつでも手軽に料金や使用量を確認できる点、過去の使用量との比較がグラフで分かりやすい点が好評です。また、市場価格調整単価の確認が節約意識の向上につながっているという声もありました。
• 手続きの簡潔さと丁寧なサポート：契約時の説明が分かりやすく、手続きがスムーズに進んだという意見が見られました。引っ越し時のプラン変更が手数料なしで迅速に行われたことや、不要な営業電話がないことも評価されています。

一方で、以下のような点が不満や不安の原因となっています。

• 料金に関する不透明さと不信感：「契約時に希望と違う高いアンペアに設定された」「Webサイトや電話での説明と実際の請求額が違うように感じる」「理由が不明なまま料金が急に高騰した」といった声が複数あり、料金設定の透明性に課題が見られます。
• 支払い関連のトラブルと信頼性への不安：料金計算の誤りやクレジットカードの不正利用に関する注意喚起など、会社側からの「お詫びの連絡」が多いことに不安を感じるという意見もありました。

ストエネは利便性重視のユーザーには概ね好評で、料金確認や節約意識向上に役立っている点が光ります。ただし新規契約を検討する際は、初期設定の確認と長期的な料金変動について事前に詳しく確認することが不可欠です。

使用量：195kWh
請求額：9,610円
満足度：★★★☆☆(2.6)
良かった点：どこも同じとは思いますが、それぞれ使い方によって、プランを選べるのは嬉しいですね。アプリで登録内容変更や支払い方法を確認、変更できますし、スマホで月毎にどのくらい使ってるのか、今の電気料金や1kWhの料金確認もできるので、助かってます。
悪かった点：最初の契約の際に30Aが良かったのに40Aに設定されていて、電話をしたら、「最初だけは40Aじゃないとダメなんです、1ヶ月後以降30A変更できますので、また連絡ください」と言われ、無駄に高い料金を払わされてました。

使用量：39kWh
請求額：2,414円
満足度：★★★☆☆(3.4)
良かった点：アパートの入居時に連絡をもらって契約したが、説明も手続きも簡潔でストレスがありませんでした。4年ほど使用していますが、使用料や請求金額はマイページで見やすいです。 さらに余計な営業電話などが一切来ないのも実はいいポイントです。
悪かった点：システム上仕方がないのかもしれませんが、いまだに電気ガスの検針表が投函されることです。ユーザーはマイページで確認できるために読むことのない紙を無駄に消費し、しかもそれをユーザーに捨てる手間を発生させ、ゴミも増やす羽目になっています。どうしても検針表が紙でないといけない人以外には発行しないようにして欲しいです。

使用量：246kWh
請求額：13,700円
満足度：★★★☆☆(3.0)
良かった点：時間をかけてゆっくりと料金プランについて説明してくださったおかげで、間違った選び方をすることがなく予想よりもだいぶ金額を最小限に抑えることが出来ました。ですが少しずつ高くなってきてる気がするので再度見直しを検討しています。
悪かった点：Webサイトに書かれていることと実際に電話で聞くこと、それから実際に電気を使用してみて料金を見ると少しずつ違くない？と思うようなことが多々ありました。電気の使い方の問題かも知れませんが、少し気になりました。

使用量：150kWh
請求額：6,874円
満足度：★★★☆☆(3.4)
良かった点：マイページが見やすく、1年以上前からの電気使用量が棒グラフで表示されるので去年の今頃の電気代はいくらだったか確認したい時にひと目でわかるのが便利です。その月と翌月の1kWhあたりの市場価格調整単価もマイページで確認でき、電気代の節約意識が高まるのも個人的には助かっています。
悪かった点：お詫びの連絡が多いのが気になります。例えば、一部の利用者に対して誤った消費税計算による請求が行われていたことが発覚したりクレジットカードカードの不正利用に関する問い合わせが多いなど支払い関係のミスや注意喚起が度々あるので不安になります。

ストエネの電気料金が高額になる最大の要因は、料金明細に記載されている「市場価格調整額」に集約されます。この項目こそが、多くの消費者が「こんなはずではなかった」と感じる原因であり、同社の料金プランの根幹をなすリスクと言えます。この調整額の仕組みと影響を、客観的なデータに基づいて明らかにします。

ストエネの公式サイトによれば、「市場価格調整額」とは、同社が電力を調達する日本卸電力取引所（JEPX）の市場価格の変動を、月々の電気料金に反映させるための調整額です 。重要なのは、この調整額に上限が設けられていないという点です。

つまり、JEPXの価格が青天井で高騰すれば、家庭の電気料金もそれに連動して際限なく上昇するリスクを内包しています。 この仕組みは、東京電力などの旧一般電気事業者（大手電力会社）が採用する「燃料費調整額」とは根本的に異なります。両者の違いを理解することが、問題を把握する上で不可欠です。

• 大手電力会社の「燃料費調整額」： 発電に使用される原油・LNG（液化天然ガス）・石炭といった燃料の、過去数ヶ月間の平均価格に基づいて算出されます。数ヶ月間の価格を平均化するため、急激な価格変動が直接反映されにくく、料金の変動は比較的緩やかで予測可能性が高いという特徴があります 。
• ストエネの「市場価格調整額」： 過去の燃料価格の平均ではなく、電力を使用した期間に該当するJEPXのスポット市場価格をほぼダイレクトに反映します 。市場価格は30分ごとに変動するため、その影響を直接受けるこの調整額は、極めて変動幅が大きくなる場合があります。

結果として、大手電力会社の燃料費調整額がマイナス（つまり料金からの割引）になる月でさえ、ストエネの市場価格調整額は高額なプラス（料金への上乗せ）となり、両者の間に大きな価格差が生じる場合があります。

ストエネの料金を左右する日本卸電力取引所（JEPX）とは、日本で唯一、事業者が電力を売買できる卸売市場です 。全国の発電事業者が発電した電気を売りに出し、ストエネのような小売電気事業者がそれを購入して家庭や企業に供給します。

このJEPXのスポット市場価格は、需要と供給のバランスによって常に変動しており、特に以下のような要因で急騰することがあります。

• 気象条件の悪化： 猛暑や厳冬による冷暖房需要の急増、あるいは天候不順による太陽光発電の出力低下などが需給を逼迫させ、価格を高騰させます。
• 燃料供給の不安定化： 国際情勢の緊迫化（例：ウクライナ危機）による燃料価格の世界的な高騰や、国内の発電所の計画外停止などが供給力を低下させ、価格を押し上げます。
• 需給バランスの崩壊： 2022年にはエネルギー価格の高騰により、JEPXの平均価格が1 kWhあたり20円から30円に達し、需給が逼迫する時間帯には50円以上、時には100円を超える異常な高値を記録したこともありました。

ストエネの「市場連動型プラン」は、契約者がこうした市場のあらゆるリスクを直接的に負担する構造になっているのです。

ここでは、公開されている客観的なデータを用いて、ストエネの料金が他社と比較して高額と言えるのか検証します。以下の表は、直近1年間のストエネと東京電力エナジーパートナー（TEPCO）の調整額単価（1 kWhあたり）を比較したものです。

この表が示すように、東京電力の燃料費調整額が常にマイナス（料金からの割引）であるのに対し、ストエネの市場価格調整額は一貫して高額なプラス（料金への上乗せ）となっています。その差額は1 kWhあたり20円を超える月が頻発しており、これがそのまま消費者の負担増に直結しています。

ストエネと契約することで結果的に料金が高くなってしまった…これは、契約時に「市場価格調整額」のリスクについて十分な説明がなされず、基本料金や従量料金単価（電気の使用量に応じてかかる料金）のみを比較してしまい、後から高額な請求に気づくパターンと考えられます。

ストエネの電気料金プランには以下のような特徴があります。

ストエネの電気料金プランは解約金が発生しません。そのため自分のニーズやライフスタイルの変化に応じて自由にプランを変更したり、他の電力会社に乗り換えたりできます。

また、ストエネは再生可能エネルギーを積極的に利用しています。これは環境保護に貢献するだけでなく、将来的なエネルギーコストの安定化にも寄与します。

これらのメリットから、ストエネの電気料金プランは柔軟性と環境意識を重視する消費者にとって魅力的な選択肢といえます。

ストエネの電気料金プランには、Pプラン・Fプラン・オール電化プランの3種類があります。

ちなみに、基本料金は契約アンペア数や電力使用量に応じて決まる固定料金。電力量料金単価は実際に使用した電気1kWhあたりの料金です。

では、各プランの料金体系や特徴について詳しく解説します。

Pプランの料金体系（東京都）は以下のとおりです。

引用：ストエネ

Pプランは電力量料金が一定価格で設定されています。そのため、電力使用量が多いファミリー向けのプランとなります。ただし、料金体系は地域によって異なるので注意してください。

Fプランの料金体系（東京都）は以下のとおりです。

引用：ストエネ

Fプランは基本料金がかかりません。そのため、電力使用量が少ない単身世帯などに適したプランとなります。なお、電力量料金は一律ですが、地域によって変動するので注意してください。

オール電化プランの料金体系（東京都）は以下のとおりです。

引用：ストエネ

こちらは電気給湯器（エコキュート）やIHクッキングヒーターを使用するオール電化住宅専用のプランです。そのため、時間帯によって料金が分かれ、深夜帯の料金が安く設定されています。これはエコキュートや洗濯乾燥機など消費電力の大きい電化製品を、深夜の安い電力で利用するためです。

なお、基本料金および電力量料金は同様に、地域によって価格が変動します。

以上のように3つの料金プランは、各家庭の電力使用パターンや生活スタイルに合わせて選択できるように設計されています。ただし、ストエネだけでなく他の電力会社の料金プランも比較検討し、自分に合ったプランを選ぶことが大切です。

2026年現在、電力小売市場は「安定性」と「変動性」の二極化が進んでいます。地域電力会社が提供する「従量電灯」プランは、経済産業省の認可が必要な規制料金であり、燃料価格の変動を緩やかに反映する燃料費調整制度を採用しています。これに対し、ストエネの「Pプラン」に代表される新電力の多くは、日本卸電力取引所（JEPX）のスポット価格に連動する「市場価格調整額」を導入することで、供給コストの最適化を図っています。本項では、これら二つの料金体系の経済性を全国9エリア、世帯人数別の使用量に基づき徹底的に比較・検証します（2026年5月時点）。

北海道では、調整額の差が1kWhあたり約20円に達しています。北海道電力の燃料費調整額が大幅なマイナス（-7.21円）であるのは、石炭火力や泊原子力発電所の再稼働を見越したコスト構造、あるいは過去の燃料価格下落のタイムラグが反映されているためと考えられます。一方で、ストエネの市場価格調整額が高いのは、北海道エリアのスポット価格が本州との連系線容量の制約により、独自に高騰しやすい性質を持っていることを示唆しています。

東北地方では風力発電の導入が急速に進んでおり、JEPXのスポット価格は天候による変動を受けやすいです。2026年5月の高い市場価格調整額（13.728円）は、風況の不一致や定期点検に伴う火力発電の稼働増が市場価格を押し上げた可能性を示唆しています。東北電力の規制料金はこうした短期的な変動を吸収するクッションとして機能しており、特に4人以上の多世帯においても、ストエネより月額5,000円以上の優位性を保っています。

東京エリアにおける20円超の市場価格調整額は、新電力ユーザーにとって文字通りの「価格破壊（逆方向の）」となっています。1kWhあたりの単価が実質50円を超えており、6人以上の世帯では月額3万円を突破すします。この要因としては、首都圏の需要を賄うためのJEPXスポット価格が高騰していることに加え、ストエネの調達戦略が市場変動に極めて脆弱であることを示しています。TEPCOの安定した燃料費調整額（-7.37円）との差は、リスク管理コストとしての料金差と言い換えることができます。

中部電力エリアは、火力発電の効率化が進んでおり、電力量料金そのものが他エリアより安価に設定されています（第1段階 21.20円） 。ストエネの一律26.40円という設定は、中部電力の第2段階（25.67円）をも上回っており、このエリアにおけるストエネの経済的優位性は、市場価格調整額が極めて低い水準にならない限り、ほぼ皆無であると言えます。

北陸エリアにおけるストエネの電力量単価21.30円/kWhは、全国でも最安級の設定です。これは北陸電力の第1段階単価30.86円をも大幅に下回る野心的な価格設定ですが、市場価格調整額11.957円が加わることで、結果的に地域電力を2,000円〜3,500円程度上回る結果となっています。水力発電が市場価格を押し下げる「北陸メリット」が、新電力の調整額計算において十分に反映されていない可能性が考えられます。

関西電力の電力量料金は、300kWh超過分でも28.59円と非常に安いです 。ストエネの23.40円との差はわずか5.19円であり、調整額の差（約9.6円）を埋めるには至りません。関西電力エリアでは、燃料費調整額がプラス（2.24円）に転じているものの、市場価格調整額の11.814円に比べれば依然として低水準であり、規制料金の「強さ」が際立つ結果となりました。

中国エリアでは、地域電力とストエネの調整額の差が約20.5円に達しており、これは全国でも北海道に次ぐ高い水準です。中国電力の電力量料金が第3段階で41.55円と高いため、使用量が増えるほどストエネの単価（25.40円）が有利に働くものの、調整額の巨大な壁がそれを相殺しています。石炭価格の安定が地域電力の調整額を押し下げている現状では、市場連動型プランへの移行は極めてリスクが高いと言えます。

四国エリアでは、地域電力とストエネの価格差が1,000円〜1,500円程度に収まっています。市場価格調整額が5円を切る水準であれば、ストエネの固定単価制は地域電力の従量制に対して一定の合理性を持ちます。特に6人以上の多世帯では、その差は約280円まで縮まっており、月によってはストエネが地域電力を下回る可能性を秘めています。これは、四国エリアの需給が市場連動型プランに適した安定性を持っていることを示唆しています。

九州では昼間の市場価格が0.01円/kWhになることが多いですが、ストエネの市場価格調整額は「月間平均」で算出されるため、夜間の高い価格に引っ張られ、結果的に8.514円という中途半端な数値となっています。一方、九州電力は原子力と太陽光のベストミックスにより、電力量料金そのものを低く抑えており、新電力が価格で対抗することは非常に困難な市場環境にあります。

本報告書における詳細なシミュレーションの結果、2026年5月時点では、日本全国すべてのエリアにおいて、地域電力会社の「従量電灯」プランがストエネの「Pプラン」を下回る、あるいは大幅に優位であることが明らかとなりました。特に東京や北海道、中部といったエリアでは、市場価格調整額の導入が消費者負担を劇的に押し上げています。

しかし、この結果を以て「新電力は常に高い」と断ずるのは早計です。市場連動型プランの本質的な価値は、以下の点にあります。

• 長期的な平均化：市場価格が極端に低い春や秋の特定期間においては、地域電力を大きく下回る可能性がある。
• 付加価値サービス：多くの新電力は、電気代だけでなく、通信費やガス代とのセット割引、ポイント還元などで実質的な経済メリットを提供している
• エネルギーの透明性：JEPX価格に連動することで、消費者が電力供給の需給状況を意識し、ピークシフト（需要調整）を行うインセンティブが生まれる。

2026年度の電力市場は、脱炭素化に向けたコスト負担（再エネ賦課金）と、地政学的リスクに伴うエネルギー価格の不安定性が同居する難局にあります。したがって消費者は、単なる「単価」の安さに惑わされることなく、調整額の算定根拠や上限設定の有無、そして自身のライフスタイルに合ったリスク許容度を見極めることが必要です。

電力会社を自分で選択することは、経済的なメリットだけでなく、サービスの向上や電力供給の安定化にもつながります。さらに電力自由化によりストエネのような新電力が参入し、消費者の選択肢が広がっているいま、電力会社の選択はますます重要なイベントとなっています。

ただ、以前よりも電力会社や料金プランが多様化しているため、自分に最適なプランを選ぶのが難しくなっているかもしれません。

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※エネピのユーザー様の削減実績データから算出した金額です
※3~4人暮らしの場合の金額です

ここまでの内容について、簡単に整理しておきましょう。