ストエネ（グランデータ）の評判とは？「電気料金が異常に高い」は本当か？

今回は新電力の株式会社ストエネを取り上げます。ストエネの料金プランの詳細からユーザーの口コミや評判、さらには他社プランとの比較まで徹底解説します。

ストエネは市場価格に連動する料金プランのため、電気料金が高くなる可能性も否定できません。しかし解約金がかからないため、電気料金が高くなったと感じたら気軽に他の電力会社に切り替えることができます。

株式会社ストエネは、株式会社光通信の子会社であり、小売電気事業には2019年から参入しています。電力サービスの提供においては、独自の料金調整やサービス内容が特徴となっています。

ストエネは、2023年11月に社名を「株式会社グランデータ」から「株式会社ストエネ」に変更しました。ただ、提供する電力サービスや料金プランに変更はなく、すでに契約している顧客はそれまでと同条件でサービスを利用し続けられます。

ストエネの電力サービスは沖縄と一部離島を除く日本全国で提供されています。いわゆる9電力（北海道・東北・東京・中部・北陸・関西・中国・四国・九州）の供給エリアをカバーしており、多くの消費者が自分の居住地域でサービスを利用できます。

ストエネは多様な料金プランや解約金のない契約条件など、利用者にとってのメリットも多い一方で、料金の変動に関する問題などが指摘されています。最近、ニュースやSNSで取り上げられたトピックを紹介します。

では各トピックについて詳しく説明します。

ストエネは2023年1月以降、多くの顧客から想定を大きく上回る高額な電気料金の請求があったという指摘を受けています。この高額請求の主な理由として、ストエネは以下の2点を強調しています。

この高額請求に関連して、カスタマーセンターへの問い合わせが急激に増加し、電話が繋がりにくい状況が発生。多くの顧客が解約手続きを含む様々な問い合わせを行おうとしましたが、対応が追いつかない状況となりました。

参考：日テレNEWS NNN

ストエネは勧誘行為についても批判を受けています。実際に勧誘を行った委託先企業が、他の電力会社に似せた文言で宣伝していたことが発覚し、問題となりました。

また「料金が安くなる」と言われ加入したが、実際に安くなったのは初回の請求のみだったなど、誤解を招く説明についても顧客から不満が寄せられています。

参考：NetIB-News

2023年6月、ストエネは経済産業省の電力・ガス取引監視等委員会から業務改善勧告を受けました。この勧告は、電気料金の計算方法の変更に関する説明が不十分であったことに起因します。

ストエネは顧客に対しショートメッセージ（SMS）で通知を行いましたが、同委員会から「変更内容が記載されておらず、それだけで内容を理解することは困難」と指摘されました。

これらの問題に対し、ストエネは「料金の仕組みに問題はない」とした上で、より分かりやすい料金体系に見直すと発表しました（2023年5月利用分から）。ただ重要なのは、消費者自身がきちんと料金プランの特徴を理解した上で電力会社と契約することです。

参考：ITmedia NEWS

ストエネの電気料金が高額になる最大の要因は、料金明細に記載されている「市場価格調整額」に集約されます。この項目こそが、多くの消費者が「こんなはずではなかった」と感じる原因であり、同社の料金プランの根幹をなすリスクと言えます。この調整額の仕組みと影響を、客観的なデータに基づいて明らかにします。

ストエネの公式サイトによれば、「市場価格調整額」とは、同社が電力を調達する日本卸電力取引所（JEPX）の市場価格の変動を、月々の電気料金に反映させるための調整額です 。重要なのは、この調整額に上限が設けられていないという点です。

つまり、JEPXの価格が青天井で高騰すれば、家庭の電気料金もそれに連動して際限なく上昇するリスクを内包しています。 この仕組みは、東京電力などの旧一般電気事業者（大手電力会社）が採用する「燃料費調整額」とは根本的に異なります。両者の違いを理解することが、問題を把握する上で不可欠です。

• 大手電力会社の「燃料費調整額」： 発電に使用される原油・LNG（液化天然ガス）・石炭といった燃料の、過去数ヶ月間の平均価格に基づいて算出されます。数ヶ月間の価格を平均化するため、急激な価格変動が直接反映されにくく、料金の変動は比較的緩やかで予測可能性が高いという特徴があります 。
• ストエネの「市場価格調整額」： 過去の燃料価格の平均ではなく、電力を使用した期間に該当するJEPXのスポット市場価格をほぼダイレクトに反映します 。市場価格は30分ごとに変動するため、その影響を直接受けるこの調整額は、極めて変動幅が大きくなる場合があります。

結果として、大手電力会社の燃料費調整額がマイナス（つまり料金からの割引）になる月でさえ、ストエネの市場価格調整額は高額なプラス（料金への上乗せ）となり、両者の間に大きな価格差が生じる場合があります。

ストエネの料金を左右する日本卸電力取引所（JEPX）とは、日本で唯一、事業者が電力を売買できる卸売市場です 。全国の発電事業者が発電した電気を売りに出し、ストエネのような小売電気事業者がそれを購入して家庭や企業に供給します。

このJEPXのスポット市場価格は、需要と供給のバランスによって常に変動しており、特に以下のような要因で急騰することがあります。

• 気象条件の悪化： 猛暑や厳冬による冷暖房需要の急増、あるいは天候不順による太陽光発電の出力低下などが需給を逼迫させ、価格を高騰させます。
• 燃料供給の不安定化： 国際情勢の緊迫化（例：ウクライナ危機）による燃料価格の世界的な高騰や、国内の発電所の計画外停止などが供給力を低下させ、価格を押し上げます。
• 需給バランスの崩壊： 2022年にはエネルギー価格の高騰により、JEPXの平均価格が1 kWhあたり20円から30円に達し、需給が逼迫する時間帯には50円以上、時には100円を超える異常な高値を記録したこともありました。

ストエネの「市場連動型プラン」は、契約者がこうした市場のあらゆるリスクを直接的に負担する構造になっているのです。

ここでは、公開されている客観的なデータを用いて、ストエネの料金が他社と比較して高額と言えるのか検証します。以下の表は、直近1年間のストエネと東京電力エナジーパートナー（TEPCO）の調整額単価（1 kWhあたり）を比較したものです。

この表が示すように、東京電力の燃料費調整額が常にマイナス（料金からの割引）であるのに対し、ストエネの市場価格調整額は一貫して高額なプラス（料金への上乗せ）となっています。その差額は1 kWhあたり20円を超える月が頻発しており、これがそのまま消費者の負担増に直結しています。

ストエネと契約することで結果的に料金が高くなってしまった…これは、契約時に「市場価格調整額」のリスクについて十分な説明がなされず、基本料金や従量料金単価（電気の使用量に応じてかかる料金）のみを比較してしまい、後から高額な請求に気づくパターンと考えられます。

ストエネの電気料金プランには以下のような特徴があります。

ストエネの電気料金プランは解約金が発生しません。そのため自分のニーズやライフスタイルの変化に応じて自由にプランを変更したり、他の電力会社に乗り換えたりできます。

また、ストエネは再生可能エネルギーを積極的に利用しています。これは環境保護に貢献するだけでなく、将来的なエネルギーコストの安定化にも寄与します。

これらのメリットから、ストエネの電気料金プランは柔軟性と環境意識を重視する消費者にとって魅力的な選択肢といえます。

ストエネの電気料金プランには、Pプラン・Fプラン・オール電化プランの3種類があります。

ちなみに、基本料金は契約アンペア数や電力使用量に応じて決まる固定料金。電力量料金単価は実際に使用した電気1kWhあたりの料金です。

では、各プランの料金体系や特徴について詳しく解説します。

Pプランの料金体系（東京都）は以下のとおりです。

引用：ストエネ

Pプランは電力量料金が一定価格で設定されています。そのため、電力使用量が多いファミリー向けのプランとなります。ただし、料金体系は地域によって異なるので注意してください。

Fプランの料金体系（東京都）は以下のとおりです。

引用：ストエネ

Fプランは基本料金がかかりません。そのため、電力使用量が少ない単身世帯などに適したプランとなります。なお、電力量料金は一律ですが、地域によって変動するので注意してください。

オール電化プランの料金体系（東京都）は以下のとおりです。

引用：ストエネ

こちらは電気給湯器（エコキュート）やIHクッキングヒーターを使用するオール電化住宅専用のプランです。そのため、時間帯によって料金が分かれ、深夜帯の料金が安く設定されています。これはエコキュートや洗濯乾燥機など消費電力の大きい電化製品を、深夜の安い電力で利用するためです。

なお、基本料金および電力量料金は同様に、地域によって価格が変動します。

以上のように3つの料金プランは、各家庭の電力使用パターンや生活スタイルに合わせて選択できるように設計されています。ただし、ストエネだけでなく他の電力会社の料金プランも比較検討し、自分に合ったプランを選ぶことが大切です。

まずは、ストエネと東京電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の戸建住宅の平均値
※2 Pプラン（東京）
※3 スタンダードS

続いて、ストエネと北海道電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の値を基に「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より算出
※2 Pプラン（北海道）
※3 エネとくポイントプラン

続いて、ストエネと東北電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の値を基に「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より算出
※2 Pプラン（東北）
※3 よりそう＋ｅねっとバリュー

続いて、ストエネと中部電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の値を基に「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より算出
※2 Pプラン（中部）
※3 ポイントプラン／おとくプラン

続いて、ストエネと北陸電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の値を基に「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より算出
※2 Pプラン（北陸）
※3 従量電灯ネクスト

続いて、ストエネと関西電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の値を基に「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より算出
※2 Pプラン（関西）
※3 従量電灯A

続いて、ストエネと中国電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の値を基に「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より算出
※2 Pプラン（中国）
※3 スマートコース

続いて、ストエネと四国電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の値を基に「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より算出
※2 Pプラン（四国）
※3 おトクeプラン

続いて、ストエネと九州電力の電気料金を比較してみます。

※1 東京都の値を基に「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より算出
※2 Pプラン（九州）
※3 スマートファミリープラン

以上が、地域別の世帯当たりの消費電力量をもとに概算した、各電力会社の平均的な月間料金となります。電気代の目安として参考にしてみてください。

このように、電気料金は地域によって差があります。enepi（エネピ）では地域別の平均電気代を公開しているので、ぜひ確認してみてください。
全国の電気の平均利用額はココでチェック！

電力会社を自分で選択することは、経済的なメリットだけでなく、サービスの向上や電力供給の安定化にもつながります。さらに電力自由化によりストエネのような新電力が参入し、消費者の選択肢が広がっているいま、電力会社の選択はますます重要なイベントとなっています。

ただ、以前よりも電力会社や料金プランが多様化しているため、自分に最適なプランを選ぶのが難しくなっているかもしれません。

enepi（エネピ）では、お客様一人ひとりの家族構成やライフスタイルに適した電気料金プランの無料相談を実施しております。これまでにも毎月1万名のお客様に提案させていただいており、平均で年間21,071円※の電気代を削減しています。ぜひこの機会に相談してみてください。

※エネピのユーザー様の削減実績データから算出した金額です
※3~4人暮らしの場合の金額です

ここまでの内容について、簡単に整理しておきましょう。