温室効果ガス(GHG)とは？排出量から削減方法・取り組みについて解説！

ウェブニュースサイトや新聞、テレビでしばしば、温室効果ガスという言葉が登場します。
代表的なものは二酸化炭素で、地球温暖化の元凶として扱われています。

工場や火力発電所をはじめ、自動車、家庭からも排出され、それが今日の気候変動をもたらしているともいわれています。

世界各国は温室効果ガスの排出削減に努めていますが、途上国の急激な経済成長もあり、思うような効果を上げられていないのが実情です。

温室効果ガスには、赤外線を吸収して再び放出する性質があります。
このため、地球の表面から地球外へ向かう赤外線が大気中にとどまり、熱として蓄積されて地球の表面に戻ってきます。
その結果、地球表面の大気を暖め、気温を上昇させるのです。

これが温室効果と呼ばれる現象です。

大気中の温室効果ガスが増えれば増えるほど、地上の気温は上がります。

気象庁によると、地球の大気中に温室効果ガスが全くなかったとしたら、地上の平均気温はマイナス19度になると推計されています。

しかし、現在の平均気温は14度です。
地球が水と緑の惑星といわれ、さまざまな生物が暮らしていけるのも、適度な温室効果ガスがあるからなのです。

でも、これが行き過ぎると、大規模な気候変動を引き起こし、洪水や乾燥、島嶼の水没、熱帯伝染病のまん延などさまざまな被害を与えることになるのです。

人類の活動に伴い、増加した温室効果ガスにはさまざまな種類があり、主なものは二酸化炭素のほか、メタン、一酸化二窒素、フロンなどです。

上のグラフは、人間の活動によってもたらされた温室効果ガスの総排出量に占める各ガスの割合をまとめたものです。

ここからは、それぞれのガスについて見ていきましょう。

気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第5次報告書によると、二酸化炭素が最も多く、全体の76％を占めています。

主に石油や石炭、天然ガスの消費、セメント生産などで生まれています。

他に、二酸化炭素を吸収している森林の伐採などでも大気中に放出されることになります。

メタンは二酸化炭素の21～72倍の温室効果をもたらすもので、全体の16％ほどを占めています。

湿地で枯れた植物が分解する際に発生するほか、各地の火山から排出されています。

全体の6％ほどを占めるのが一酸化二窒素で、燃料の発火促進や医薬品の笑気麻酔、食材のムース化などに使われています。

二酸化炭素の300倍という強い温室効果を持っています。

フロンは冷蔵庫やエアコンの冷媒などにかつて使われたもので、全体の2％を占めます。

温室効果の強さは二酸化炭素の数千倍とも1万5000倍ともいわれています。

この記事では主に温室効果ガスの話をしてきましたが、家庭用のガスの種類は2種類あることはご存じですか。

家庭用のガスは、都市ガスとプロパンガス（LPガス）の2種類になります。

皆さんのご家庭はどちらのガスを使っていますか。

プロパンガスを使っているご家庭では、その料金の高さに頭を抱えているのではないでしょうか。
プロパンガスはガス会社によって料金が異なり、場合によっては都市ガスの2倍になることもあります。

現在のプロパンガス料金が高すぎると感じている方は、ガス会社の切り替えを検討してみてもいいかもしれません。

温室効果ガスの排出量は今も世界的にみると増加の一途をたどっています。

歯止めがかかりつつあるのは欧州連合（EU）などごく一部だけにとどまっています。

特に先進国に比べて人口が多く、豊かになりたいという思いが強い途上国の排出量が急増し、地球温暖化が進行しているのが現状です。

国際会議で排出削減を求める活動も活発ですが、先進国と途上国の対立や先進国間の足並みの乱れなどから、なかなか成果を上げるところまでは行っていません。

経済産業省によると、2013年1年間に世界中で排出された温室効果ガスは、二酸化炭素換算で322億トン。

前年の2012年と比較すると、5億トンほど増加しているのが実情です。

これを国別でみると、中国が全体の28％、米国が15.9％、EU28カ国が10.4％を占めます。

この20年ほどで中国の増加が著しく、既に先進国全体に匹敵する温室効果ガスを排出する状況になってきました。
このほか、人口の大きいインドやブラジルなども増加の一途をたどっています。

2000年から2010年の10年間で1年間に増加した排出量は平均2.2％。

この多くが途上国や中進国で排出されたものになります。

これに対し、EU諸国は緩やかな減少、米国も2010年代に入って減少傾向も見えますが、全体に横ばい傾向です。

ロシア、韓国はこのところ微増となっています。

環境省と国立環境研究所によると、2014年度の国内温室効果ガス排出量は、二酸化炭素換算で13億6400トンに上りました。

前年度に比べ、3.4％減っていますが、2005年度比2.4％減、1990年度比7.3％増です。

前年度より減った理由は再生可能エネルギーの普及や火力発電所の高効率化が挙げられています。

経済産業省が2012年データを世界各国と比較したところ、世界全体に占める割合は3.9％。

1990年には5.1％でしたから、世界全体に占める割合は下がってきています。

2030年の予測では2.5％とされ、ますます比重が小さくなりそうです。

ただ、産業部門は省エネの推進などから徐々に削減が成功しつつありますが、家庭部門では増加傾向に歯止めがかかりません。

商業、事業所でも延べ床面積の増加から増加傾向にあります。

環境省は2020年の温室効果ガス削減目標を2005年比で3.8％と国際公約しています。

主な取り組みは再生可能エネルギーの普及、世界最高レベルといわれる省エネの推進、フロン対策の強化、森林吸収減の活用など。

政府はさまざまな削減方法を駆使して達成を目指す考えです。

しかし、国連気候変動枠組条約事務局に以前、登録していた25％の削減目標と比べると大幅な後退となっています。

経済対策を優先し、温室効果ガス対策を抑える政府の意向に基づくものです。

民間企業はエコを売り物にした電気自動車など新製品を開発する一方、徹底した省エネに取り組み、さらに排出量を削減する構えです。

政府や地方自治体、環境保護団体などもクールビズなどを推奨し、温室効果ガス排出削減を広く呼び掛けています。

最近、ゲリラ豪雨が頻発したり、超巨大台風が直撃したりするなど、異常気象が相次いでいます。

これらの多くは温暖化が原因と推計され、すでに長野県でリンゴ栽培が危機に瀕するなど深刻な影響も現れてきました。

一刻も早く温暖化にストップをかけなければならないのですが、排出源が途上国へ移りつつあるだけに対策は難渋しているのです。

途上国に経済成長と環境対策の両立をどう迫っていけば良いのか、先進国の知恵が問われています。

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